日本自動車工業会二輪車特別委員会「二輪4社共同記者会見」の席上、大山龍寛副委員長（本田技研工業常務取締役）は、09年の二輪車総需要見込みについて発言。
「かなり厳しめに総需要を見込んだが、49万7000台は難しい。最終的には40万台をどれだけ超えられるかだと思う」と、二輪車需要の予想以上の落ち込みを危惧した。
自工会は、毎年各車種の総需要見込みを公表している。昨年12月発表の09年総需要は、前年比87.4%の49万7000台だった。しかし、09年前期（1 - 6月）の販売・出荷台数は20万5678台だった。
大山氏は「特に排気量125cc以下のバイクについては、国内において使いやすい環境整備をしないと、どこで下げ止まるか予測しがたい。（行政に）二輪車の有用性を認識していただき、国民にとって二輪車が必要であるという観点から駐車場整備や免許が容易に取得できるようにして底上げを図っていきたい。使い勝手をよくすれば、日本の需要は盛り返す」と語った。
排気量126cc以上の中、大型バイクについては、「（主な使途が）レジャーなので、経済環境は厳しいが、メーカーとして魅力ある商品を出していけば不安はない」とした。
