矢野経済研究所は6日、市販カー用品の国内市場調査を実施し、その結果を「カー用品産業白書2009年版（第14版）」にまとめた。
それによると、2008年のカー用品国内出荷市場規模（メーカー出荷ベース）は、金額ベースで前年比3.8％減の1兆2160億円とマイナス成長だったとしている。市販カー用品国内出荷金額で全体の約3割を占める「乗用車タイヤ」が3580億円、同3.2％減となったほか、全体の約2割を占める「オーディオ・カーナビ関連」が2745億円、同8.3％減と落ち込んだことが全体のマイナス成長に大きく影響を与えた。
2009年の市販カー用品市場は、前半のETC車載器などの特需がある一方で、出荷数量の減少や出荷単価の下落が続く製品も多く、市場規模は、メーカー出荷金額ベースで同0.7％減の1兆2070億円と微減で推移すると予測。
また、市販カー用品の特徴の一つである後付けには「付け替えが楽しめる」ことや「実用性を高めることができる」などの利点を含むが、「付け替えを楽しむ」という目的は特定のユーザー層にとどまりやすい傾向にある。
PNDやETC車載器など、一般ユーザーを含め幅広く支持されている現在好調な製品には「実用性を高める」という要素があり、今後、市販カー用品需要の拡大を図る上で、「後付けすることで実用性を高める」という視点がより重要になると分析している。
