気になるニュース・気になる内幕…今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップ、内幕を分析するマスメディアクルージング。
2009年12月7日付
●内閣支持続落59％「首相指導力なし」急増、本社世論調査（読売・1面）
●スタントマン熱演骨折も、恐怖を体感、交通安全教室（読売・36面）
●インタビュー環境戦略を語る、オリックス・梁瀬行雄社長、目に見える成果が鉄則（毎日・7面）
●COP15きょう開幕「明確な目標」焦点（産経・3面）
●京都議定書離脱も、削減義務米中なし、更新時、政府方針（東京・1面）
●高速無料化の社会実験、全国で実施へ（日経・3面）
●ミシュラン、インドにタイヤ工場（日経・6面）
●電気自動車向け電池、伊藤忠、米大手から販売権（日経・9面）
ひとくちコメント
若者はなぜ自動車を買わなくなったのか。きょうの日経のコラム「春秋」でこんなテーマを取り上げている。
自動車メーカーで販売戦略に携わる人の話を参考に紹介しているが、その理由として、「所得の減少。公共交通の充実する都市部への人口集中。未婚率の上昇」に加え価値観の変化も大きいという。
「デートにクルマはいらない」「クルマに金をかける男はダサい」と言う女子大学生。「友人を乗せて事故などの責任を負うのが嫌」「税金や駐車場などにいくらかかるか分からないのが不安」と言う男子大学生。コラムでは「借金をしてでもクルマを手に入れ、仲間や恋人とぶっ飛ばす。昔の映画のような青春像へのあこがれは乏しい」と指摘。
さらに、「自動車だけではない。今の若者は上の世代と違って「3K商品」に関心が薄いと、マーケティングを研究する松田久一さんは近著で語る」と掲載。
ちなみに3Kはクルマ、カデン（家電）、カイガイ（海外）旅行を指すそうだ。エコカー減税などで新車販売に薄日が射し始めたという記事も目にするが本格的な回復にはほど遠い。「子ども手当」のように、若者に「クルマ手当」でも支給しない限り、クルマ離れに歯止めはかからないだろう。
