野村総合研究所は、日本、米国、欧州、中国の四極を対象にハイブリッドカー（HEV）、プラグインハイブリッドカー（PHEV）、電気自動車（EV）を含む、エコカーの2020年までの市場予測を発表した。
予測には、各国政府による規制や支援策、消費者の価値観の変化、自動車メーカー各社の計画・戦略をもとにした同社独自の手法を用いて算出した。
2010年以降、燃料価格の高騰や環境規制、消費者の環境意識の高まりなどを受けて、EVなどのエコカーの大衆化が進むと予想。エコカーの代名詞であるHEVは、現在は「ストロングハイブリッド」と呼ばれる方式が中心だが、2020年頃には、安価な「マイルドハイブリッド」、ハイブリッド機能が比較的簡易な「マイクロハイブリッド」とでエコカー市場が3分割され、年間1100万台規模に到達すると推測する。
EVは、搭載電池の供給体制や販売価格などに大きく左右され、各国政府の支援を考慮しても年間75万台から155万台程度の市場になると予想する。
PHEVは、価格的に消費者に受け入れられ易いHEVをベースとしたタイプが主流となり、年間140万台程度と予想する。
