矢野経済研究所は、国内の太陽光発電システム市場調査を実施し、その結果をまとめた。
調査は5～8月にかけて、同社の専門研究員が面談や電話によるヒアリングで調べた。
それによると2009年度の国内太陽光発電システム市場は3856億円、前年度比135％増と、前年の2倍以上に拡大した。内訳は、住宅用太陽光発電システム市場が3335億円で市場全体の86.5％を占めた。公共・産業用太陽光発電システム市場は522億円だった。
住宅用太陽光発電システム市場は2008年度に政府の導入助成制度の再開などを背景に拡大、さらに2009年度は政府導入助成制度の継続に加え、昨年11月からスタートした余剰電力の固定価格買取制度の効果で市場規模は急拡大した。
これまで国内太陽光発電システム市場で使用される太陽電池モジュールは、ほぼ全量が日本メーカー製だったが、2009年度は中国・韓国メーカーを中心とした海外太陽電池メーカーが国内市場に相次いで参入、国内太陽光発電システムの導入量618.5MWのうち、8.5％に相当する52.5MWが海外メーカー製太陽電池モジュールを採用した太陽光発電システムだった。
2010年度以降も支援制度拡充により市場は急拡大する見通し。余剰電力買取制度により住宅用太陽光発電システム市場は引き続き急拡大し、2010年度は6774億円と、2009年度比76％増を予想。さらに2015年度には1兆1068億円、2020年度には1兆2941億円まで拡大すると予測する。
