GfKジャパンは、デジタルビデオカメラの市場調査結果を発表。販売数量の対前年同月比は昨年末から連続して増加傾向にあり、9月は今年最高の30.4％増の伸びを示した。
同社では、デジタルビデオカメラに関する全国有力家電量販店からのPOSデータを収集。販売時点での実需を調査した。これによると、今年に入ってデジタルビデオカメラの販売数量はプラス成長を続け、9月は対前年同月比で30％を突破。ここ数年の市場規模は年間140万台前後で横ばいだったが、今年はこれを上回る勢いだ。
同社発表の2010年9月時点での数量構成比によると、最近の動画記録方式はフルHDの高画質撮影に対応するAVCHD方式が主流となっており全体の98％。望遠機能も強化され、光学ズーム24倍以上モデルは1年前から26ポイント増の35.6％になったという。また、記録メディアはメモリカード主体のものが中心となり、内蔵ストレージはHDDよりもフラッシュメモリが人気を高めつつある。これにより小型化・軽量化にも拍車がかかり、本体の重さが300g未満の構成比は約6割を占める。
一方の価格面では、2010年9月の平均単価は約55,000円となり、対前年同月比で約17,000円の値下がり。品質が向上しつつ低価格が進んだわけだ。同時に、記録メディアで主流のメモリカードが、4GBの平均単価が直近で1,700円程度の安さである点も見逃せない。
また、ユーザー層が拡大傾向にあることをうかがわせるデータもあり、色別の販売数量構成比では、09年9月はシルバー/ブラック/グレイといった男性的な色調が84％を占めたが、10年9月は58.6％に減少。女性や子供にも好まれるような明るい色調が増加し、ブラウン/ゴールド/ホワイトが21.9％を占めた。
ビデオカメラの買い替えサイクルは一般的に6～7年程度。今年は160万台超の出荷台数（JEITA調べ）を記録した2003年からの買い替え時期を迎えていることも、需要増加の一因と考えられるようだ。
