MM総研は、インターネットアンケート・サービスのgooリサーチの会員モニターを対象に「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。
調査は全国の20歳以上の就業者1139人を対象に実施し、結果をまとめた。
それによると冬のボーナス支給額が「昨冬より増加する」と答えた割合は9.9％にとどまったのに対し「昨冬より減少する」と答えた割合は17.2％だった。昨年冬の33.3％からは大きく減少したものの、今夏の15.5％からは増加し、景気の先行き不透明感から企業が人件費を削減している姿勢が明らかになった。
冬のボーナスによる購買意欲では「昨冬と比べ上がった」と答えた人の割合が13.5％で、「下がった」は36.1％だった。
今冬のボーナスでの使い途を尋ねたところ「商品・サービスを購入する」は33.7％と、昨冬の43.1％から減少した。
購入したいITデジタル家電は、薄型テレビが17.6％でトップ、次いでパソコンが11.1％、ブルーレイディスクレコーダーが7.3％と続く。スマートフォンは6.5％で4位、デジタルカメラは6.1％で5位だった。昨冬との比較では薄型テレビの購入意向が大きく増加しているのに対し、パソコンの購入意向が減少している。
また、今秋以降アンドロイド搭載スマートフォンの品揃えが充実し始めたスマートフォンの購入意向が大きく増加している。スマートフォンの購入意向は、昨冬の1.0％、今夏の2.4％だったのが今冬は6.5％まで増加した。6位以降は携帯電話・PHS、携帯型音楽プレーヤーと続く。カーナビは1.1％でタブレット端末・電子書籍端末と同率の13位、ETCが0.8％で15位だった。
一方、購入商品分野全体での比較では、冬のボーナスの使い途はITデジタル家電がトップ。購入比率は46.4％だった。2位は昨冬と同じく衣料・服飾品で33.0％、3位は旅行、4位が外食だった。自動車は1.9％と低いレベルだが、昨年冬よりも0.3ポイントアップした。
