博報堂は1日、「海外における日本製品イメージ調査」の結果を発表した。同調査は中国・韓国・タイ・インド・インドネシア・ロシア・英国・アメリカ・ブラジルの9ヵ国にて5月9日～18日に実施。対象者は20～49歳の男女で、各国300名の計2,700名となる。
同調査は、東日本大震災の前後で日本や日本製品に対するイメージがどのように変化したのかを調べたもの。
まず「東日本大震災関連情報について何を知っているか？」（9ヵ国平均）という質問では、「地震と津波により多くの人やインフラが被災した」（65.0％）が最も多く、次いで「地震により原子力発電所から放射性物質が流出した」（63.2％）、「放射能汚染により日本を訪れる外国人観光客は減少した」（60.2％）などとなった。
また震災後の日本に対する意見・評価について、ポジティブ項目とネガティブ項目をそれぞれ6項目ずつ提示。ポジティブ項目としては、「日本には早く復興してほしいと思った」（62.8％）、「日本人に同情した」（56.8％）、「暴動などが起こらず規律正しいと思った」（45.1％）などとなった。ネガティブ項目としては、「日本の安全イメージが低下した」（28.2％）、「日本の経済力は今後弱体化する」（28.1％）などとなり、ポジティブ評価の値がネガティブ評価を上回る結果となった。回答率を見ると、日本に対して「ネガティブな評価のみ」下した人は全体の10％だった。
日本製品（耐久消費財、日用品、食品・飲料、サービス）の購入意向の変化についても尋ねたところ、全カテゴリーを通じて「上昇した＋やや上昇した」（35.7％）が、「低下した＋やや低下した」（14.9％）を上回った。カテゴリー別では、「上昇した＋やや上昇した」の割合が最も高かったのは「耐久消費財」（42.3％）。一方で「低下した＋やや低下した」の値が最も高かったカテゴリーは「食品・飲料」（29.6％）だった。
