自動車部品大手のボッシュは、自動車整備時に車載コンピューターの動作チェックを行う外部故障診断機（スキャンツール）の大手でもある。同社はオートサービスショー11に出展、スキャンツールの必要性や使い方などについてプレゼンテーションを行った。
ボッシュのオートモーティブアフターマーケット事業部で、スキャンツールの販売を手がける小野庸司氏は、「日本の自動車整備事業者の3割はスキャンツールを導入している。あとの7割がこれからの顧客。市場はあると読んでいる」と話す。
車載故障診断機（オン・ボード・ダイアグノシス、OBD）がはじめて自動車に搭載されたのは1970年代。スキャンツールは、OBDに接続し、車載コンピューターのエラーを確認する装置で、ボッシュは世界で1988年からスキャンツールの販売を開始した。
米国カリフォルニア州などをはじめ、OBD搭載は各国・地域で義務化され、さらにスキャンツールを用いた数値の計測規制などが厳格化されたいわゆる「OBDII」規制が敷かれた。
日本国内ではOBDIIに準拠し、さらに厳しい数値規制を定めた「J-OBDII」が2008年10月以降の生産車両に採用されている。
小野氏は今後の国内自動車整備業者とスキャンツールのあり方について「メカニックはプロ。クルマのプロはシステムを知っていないといけない」とし、「日本は車検ベースで見ていくから（点検が）甘くなる。いまの車検ではエアバッグやABSが点検対象に入っていない。安全にクルマを利用するにはユーザーがクルマのメンテナンスを考え直すことが必要になる」という。
こうした背景から、自動車整備事業者は「クルマが壊れてから直すのではなく、事前にチェックするといったことが必要になる。スキャンツールの利用が新たなビジネスモデルの構築につながる」（同）と話した。
