MM総研は8日、2011年度通期（11年4月～12年3月）の国内携帯電話端末の出荷状況の調査結果を発表した。
それによると、2011年度の総出荷台数は前年比13.5％増の4,274万台。2年連続の増加、2003年度以来8年ぶりの2桁増、通期出荷台数としては2007年度の5,076万台以来4年ぶりの4,000万台市場となった。特に、スマートフォン市場は2010年度の855万台から2.8倍増となる2,417万台に拡大、総出荷台数の56.6％を占める結果となっている。通期でスマートフォン出荷台数が過半数を超えたのは初。
2011年度通期メーカー別出荷台数シェアは、富士通が2000年度以降のMM総研統計では初の首位を獲得。出荷台数は766万台でシェア17.9％となった。2位は昨年度6位のAppleで725万台（シェア17.0％）。3位は2005年度から2010年度まで6年連続で首位を維持していたシャープで719万台（シェア16.8％）となった。
MM総研では、出荷台数増加の要因として、スマートフォン需要が市場を牽引したことと、2012年7月の周波数再編に向けたau市場のトライバンド対応端末への買い替えが順調に進んだことが影響したと分析している。
また今後も、スマートフォンへのシフトが加速していくため、2012年度の総出荷台数は前年比5.0％減の4,060万台、うちスマートフォンは2,790万台で総出荷台数の68.7％を占めると予測。2013年度以降は13年度4,100万台（うちスマートフォン3,080万台）、14年度4,210万台（3,340万台）、15年度4,095万台（3,355万台）、16年度4,265万台（3,555万台）となり、2016年度にはスマートフォン比率が83.4％にまで拡大すると分析している。
