フォーティネットジャパン株式会社は6月21日、BYODに関する調査結果を発表した。この調査は、米フォーティネットが2012年5月と6月に15カ国の20代の現職従業員3,800名に対して実施したもの。調査結果から、私物のデバイスを業務で使用するために職場に持ち込む従業員（第1世代のBYODワーカー）によって、企業ITシステムに深刻なセキュリティ上の課題が突きつけられていることが明らかになったとしている。
3分の1以上の従業員が、職場や業務目的で私物デバイスを使用することを禁ずる企業ポリシーに違反したことがある、あるいは今後違反する可能性を示唆するなど答えている。私物デバイスを使用しているジェネレーションの従業員にとって、セキュリティが軽視されている気がかりな状況が明らかになったまた。調査結果から、企業はBYODを前提としてセキュリティを確保し、適切に管理するための戦略を緊急に策定する必要があるとしている。
