ICT総研は25日、「2012年度 スマートデバイス需要動向調査」の結果を発表した。「スマートデバイス」とは、スマートフォンとタブレットの総称で、アンケート調査および各種資料をまとめたものとなっている。
まず、1,000人のモニターに対し、「未発売のスマートデバイスで欲しい機種」を質問。その結果、もっとも支持を集めたのは、やはり「NTTドコモ版iPhone」で、「発売日に購入する」「発売後に評判を見て購入を検討する」「時期は明確でないが、購入を検討する」の合計が27％に達した。なかでも、1,000人中31人は「発売日に購入する」としており、発売を待ち焦がれている様子が見て取れる。これに続くのが、「NTTドコモ版iPad」（購入検討率25.5％）、「キンドルファイア」（同18.0％）、「au版iPad」（同16.3％）となった。
2011年度のスマートデバイス出荷台数は、前年の2.8倍の2,628万台となり、PCの出荷台数1,496万台を大きく上回った。今後も毎年堅調に増加していき、2016年度には4,210万台となり、同年のPCの出荷予測台数1,511万台の2.8倍、フィーチャーフォン（従来型携帯電話）の5.8倍にまで成長する見込みとなっている。
スマートデバイスのなかで、スマートフォンのみに焦点をあてると、2011年度のスマートフォンの出荷台数は2,352万台であり、2016年度には3,290万台に拡大すると見られる。一方、2011年度のタブレット端末出荷台数は276万台で、全体における比率は10.5％に留まる見込み。ただし将来的には伸び、2012年度は920万台とスマートデバイス全体の21.9％を占めると予測された。
