富士経済は、環境に配慮する技術を用いたエネルギーシステムの国内市場/世界市場を調査し、結果を報告書「2012電力・エネルギーシステム新市場（上・中・下巻）」にまとめた。
報告書は、上巻で再生可能エネルギーや、分散型発電など、創エネ関連システム市場、中巻で計測制御機器や電源品質対策機器など、蓄電・グリッド関連システム市場、下巻で空調熱源機器やエネルギーサービスなど、省エネ・活エネ関連システム市場、合計16分野95品目について市場を分析した。
調査結果によると創エネ関連システムは、太陽光発電、風力発電、バイオマス発電などの再生可能エネルギー、エネルギーハーベスティング、燃料電池、内燃式分散型電源を対象としている。
2011年の市場は3680億円で、2020年は2011年比2.7倍の1兆0100億円と予測。分野別の内訳では、2011年の時点では太陽光発電と内燃式分散型電源の構成比が高いが、2020年には燃料電池の市場が拡大し、構成比も高まると予想する。
内燃式分散型電源は、2011年の東日本大震災と、その後の電力需給のひっ迫により、常用・非常用の電源として市場が拡大、前年比30.6％増の957億円となった。2012年も火力発電に頼らざるを得ない状況が続いており、市場は10％近く拡大する見込み。
しかし、2013年以降は燃料費や維持管理コストの負担の大きさから市場は縮小し、2020年には震災以前の水準に戻ると予測する。
蓄電・グリッド関連システムは、計測・制御機器、大規模電力貯蔵システム、電源品質対策機器、グリッド関連機器、通信デバイスが対象。2011年の市場は4329億円となり、2020年は2011年比2.5倍の1兆0612億円と予測。分野別の内訳では、2011年時点ではパワーコンディショナなどのグリッド関連機器が70％近くを占めるが、2020年にはスマートメーターやエネルギーマネジメントシステム（EMS）などの計器・制御機器の急成長により、構成比は50％近くまで低下する見通し。
計器・制御機器は、2020年に2011年比4.6倍の4264億円を予想。その中でHEMS、BEMS、FEMSなどのEMSは、2011年の444億円から2020年には973億円に拡大すると予測する。
省エネ・活エネ関連システムは、空調・熱源機器、高効率・次世代照明、電動自動車関連、エネルギーサービスを対象としている。2011年の市場は2兆7872億円となり、2020年は2011年比82.3％増の5兆0822億円と予測する。
分野別の内訳では、2011年時点では、空調・熱源機器が1兆5934億円と60％近くを占める。しかし、既に市場が成熟しているため、今後はほぼ横ばいで推移し、2020年は1兆6310億円、構成比は30％程度になる見通し。
電動自動車関連の市場拡大が見込まれ、2011年の構成比36％から2020年には46％に上昇すると予測する。
