株式会社Kaspersky Labs Japan（カスペルスキー）は7月18日、ロシアKasperskyが5月28日に公開したリリースの抄訳として、Harris Interactive社が2012年2月から3月にかけてアメリカ、ロシア、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペインの約9,000人のインターネットユーザを対象に実施した調査の結果を発表した。調査結果から、ソーシャルネットワークは連絡を取り合うためにメールに次ぐ手段であり、アメリカ、ヨーロッパ、ロシアのユーザの56％が定期的に利用している。
ユーザの27％が、ソーシャルネットワークやメールや経由で、不審なリンクやファイルが添付されたメッセージを受け取ったことがあると回答している。一般的に、ほとんどのユーザはソーシャルネットワークに脅威が存在することを認識しており、回答者の55％がこの問題を知っていると回答した。また、ほぼ同数のユーザ（56％）は、電話番号や自宅の住所のような重要な個人情報をソーシャルネットワークのページには掲載しないと答えている。回答者の63％は個人的に知らない人を友達リストに追加せず、68％が知らない人から受けとったリンクをクリックしないようにしていた。同社では、それでもスマートフォンなどで公共のWi-Fiネットワークを経由してインターネットにアクセスすることは、ソーシャルネットワークアカウント情報の盗難だけでなく、より深刻な被害をもたらすとして注意を呼びかけている。
