東京で記者発表したマツダの山内孝社長は、新型『アテンザ』について「ビジネスの改革の中心に据えていきたい」と述べ、これまで進めてきた「モノ造り革新」による収益改善などを引き続き強化する考えを示した。
山内社長は会見で、アテンザ投入のビジネス面での意義を（1）マツダブランドの象徴の刷新、（2）モノ造り革新による収益体質の強化、（3）値引きや奨励金を抑制する「売り方革新」――の3つの要素で捉えていると指摘した。
海外向けは、大半を国内で生産して輸出する計画だが、2月に発売した『CX-5』に続いてモノ造り革新による生産モデルとなることから、「1ドル77円、1ユーロ100円でも世界全地域向けで利益が出る体質になっている」と強調した。
またSKYACTIV技術をフル搭載したモデルとしても「CX-5に次ぐ第2弾」とし、「ビジネスの中期的な安定を確保していくという狙いからも、今年度中に柱となるモデルを出せたことは大きい」と話した。
