日本能率協会総合研究所は、第4回目となる「低燃費タイヤに関する実態調査」を実施し、調査結果をまとめた。
同研究所は、2010年1月の「低燃費タイヤラベリング制度」運用開始に伴い、同年8月に第1回の調査を実施。今回は、制度運用開始から3年間が経過し、時系列的変化を確認する目的で、一般消費者調査とともに、カー用品店量販店での状況も調査した。
自家用車保有者のうち「エコタイヤ」「低燃費タイヤ」「省エネタイヤ」等の購入経験率は15.2％（前回17.1％）で、前回調査より若干低下した。一方、非購入経験率も63.4％で前回調査より若干低下傾向で、「わからない」が増加した。
低燃費タイヤの購入先としては、「カー用品量販店」が40.2％（同39.1％）で最も多く、「タイヤメーカー系タイヤ専門店」が15.4％（同14.6％）、「自動車ディーラー」が13.2％（同13.4％）と続く。
大手カー用品店における低燃費タイヤの販売状況では、タイヤ取り扱い上位2社の2012年におけるメーカー別販売本数シェアは、トップがダンロップ（36.3％）、次いでブリヂストン（31.7％）、ヨコハマ（21.3％）と続く。低燃費タイヤラベリング制度制定後の3年間、シェアに変動はあるもののシェア順位に変化はなく、3年間の累計シェアでも順位は変わらない。
