MM総研は、2012年度通期（12年4月～13年3月）の国内タブレット端末の出荷状況を発表した。出荷台数は568万台で前年度比104.3％のプラス成長を記録した。
メーカー別の台数・シェアは、アップルが298万台・52.5％で3年連続の1位。2位は富士通で47.9万台・8.4％、3位はASUSTeKで47万台・8.3％となり、以下、4位がAmazonで34万台・6％、5位がサムスン電子で24.5万台・4.3％と続いている。
OS別の出荷台数は、iOSが298万台でシェア52.5％、一方のAndroidは241万台でシェア42.4％。iOSのシェアは10年度から22.7ポイント減少しており、13年度にはiOSとAndroidの差がさらに小さくなり、Androidが逆転する可能性すらうかがえる。
MM総研では、タブレット端末出荷の市場予測も行っており、13年度は前年度比21.5％増の690万台、14年度は840万台、15年度は950万台と、拡大傾向が続くと予測している。その背景として、モバイルデバイスを介したインターネット接続の増加によりWi-Fiモバイルタブレットが市場を牽引していくこと、ホームタブレットを中心としたビジネス利用の拡大や教育現場への普及の見込み、を挙げている。
なお、同調査でのタブレット端末は、「Wi-FiもしくはWi-Fi＋3G（以上）の通信機能を搭載」「動画・音楽・電子書籍などのコンテンツを利用できるマルチメディア機能を搭載」「7インチ以上のディスプレイを搭載」「スマートフォン同様のiOS・Android・Windows RTを搭載」を定義としている。
