今年6月に就任したマツダの小飼雅道社長は、26日までの取材で復配について「できるだけ早期化したい」と表明した。これまで、対外的には再建計画の「構造改革プラン」が終了する2016年3月期の復配を提示しているが、前倒しへの意欲を示した。
同社が12年2月に着手した構造改革プランでは、最終の16年3月期にグローバル販売を170万台（12年度比約4割増）に拡大させ、1500億円の連結営業利益確保をめざす。足元の今期4－6月期業績は、超円高の修正や環境対応技術である「SKYACTIV」搭載車の販売好調などにより、営業利益は365億円（前年同期比20倍）と急回復している。
もっとも、小飼社長は中国の販売回復の遅れ、同社のシェアが高い豪州の通貨安、東南アジア市場の減速などを挙げ「（業績の）悪化要因が出てきている」と指摘。具体的な復配時期を探るには「もう少し時間が必要」と慎重な姿勢も見せた。マツダは10年3月期に年3円配当を実施した後、前期まで3期連続の無配となっている。
