中国国際用品展14の開催に合わせて「第4回中国自動車消費フォーラム（China Automobile Comsumption Forum）」が北京・国際展覧センター内にあるカンファレンスホールにておこなわれた。テーマは「変革・突破・新時代」。会場には中国の自動車アフタービジネス関係者ら300名あまりが訪れた。
このフォーラムのトップバッターとして、国際オートアフターマーケットEXPOや国際自動車通信技術展などのオーガナイザーであるJCレゾナンス代表取締役社長の松永博司氏が「日本の自動車社会とアフターマーケット」をテーマに講演した。
松永氏は冒頭、日本のアフターマーケットの歴史について概説。100年以上にわたる自動車販売と、その後生み出されてきた車検を始めとする法制度、そしてアフタービジネスについて説明した。
そのなかで、松永氏は「日本の自動車保有台数は2007年をピークから減少に転じた。これにより、アフターマーケットを取り巻くビジネスは大きく変化を遂げている」と述べる。新車販売が頭打ちとなり平均保有年数が長期化するなかで、保有台数の増加と早期の車両代替を前提とした自動車ビジネスは変化を余儀なくされたことことを指摘。また同時に、ここ数年の新車販売における大きなトレンド変化として、ハイブリッドカーや軽自動車のシェアが急増したことも挙げた。こうした自動車業界を取り巻くインパクトにより、カー用品店業者の整備・車検業への参入、買い取り業者の中古車直接販売への進出、またエコカーシェアアップに伴うガソリンスタンドの淘汰とそれに対応した業態の変化などの具体例を挙げて説明した。
続いて松永氏は、「PHVや燃料電池車（FCV）といった新しいエコカーの進化がもたらす車両の電子化と、素材の技術革新による軽量化によって、アクセサリーの装着や分解・修理・加工がいっそう難しくなる。つまり、用品の部品化が進み、メーカー系のディーラーでなければカスタムや修理ができなくなり、補修費用も上昇するだろう。必然的にアフターマーケットのビジネスは大きく変化していくはず」と予測した。
「また日本では、2015年に燃料電池車も市販されるようになり、EV/PHVなども含め、車両の残価指標も変わっていく」と述べ、「飽和しコモディティ化した日本の自動車アフターマーケットが迎える変化は中国のアフターマーケット事業関係者にも大きな示唆やヒントを与えることになるのでは」と示唆を与えた。3月14日からは、東京ビッグサイトで同社主催による国際オートアフターマーケットEXPO（IAAE）の開催が予定されており、このイベントへの参加・来場を呼びかけて講演を締めくくった。
