パテント・リザルトは3月19日、日本に出願された車両用アルミ電線関連技術について、特許分析ツール「Biz Cruncher」を用いて参入企業に関する調査結果をまとめた。
ハイブリッド車（HV）や電気自動車（EV）など、電動化が進む自動車の普及に伴い、ワイヤーハーネス（組み電線）の使用量は増加傾向にある。従来の銅製と比べて4～5割程度軽いといわれるアルミ製の電線は、車体軽量化による燃費向上の観点から注目を集めている。同調査では車両用アルミ電線関連技術の特許を集計し、各個別特許の注目度を得点化する「パテントスコア」をベースとして、特許の質と量から総合的に見た評価を行った。
その結果、総合力ランキングでは、1位 住友電工グループ、2位 古河電工グループ、3位 矢崎グループとなった。
1位住友電工グループの注目度の高い特許には、ワイヤーハーネスの電線用導体に適した強度、靭性、導電率をバランスよく備えるアルミニウム合金線などが挙げられる。
2位古河電工グループは、機械的特性や導電性に優れたワイヤーハーネス等の用途に使われるアルミニウム合金線材などが、3位矢崎グループは、超音波振動を利用することで、太物電線であっても導体部を構成する素線間の抵抗を有効に低減することのできる圧着方法などが注目度の高い特許として挙げられる。
総合力の経時変化では、現在トップの住友電工グループは2010年末から飛躍的に総合力を伸ばしている。また、2012年末から最新年にかけては古河電工グループが最も総合力を伸ばしている。
