ホンダの国内2輪販売会社であるホンダモーターサイクルジャパンの井内正晴社長は、2014年度の国内2輪車需要について、「13年（暦年）並みの堅調な伸びが期待できる」との見通しを示した。
3月28日に東京ビッグサイトで開幕した東京モーターサイクルショー会場で、記者団の取材に応じた。井内社長は、日本自動車工業会がこのほどまとめた14年度の国内需要見通しを前年度比0.8％減の横ばいとしたことについて「固めの読み」と指摘。そのうえで、各社の市場活性化への取り組みなどにより「4％増の46万台だった13年並みは可能ではないか」と述べた。
ホンダは今年、国内に20を超える新モデルを投入、過去最大規模の商品テコ入れ図る。また、ヤマハ発動機やスズキも国内重視の新モデル投入を計画している。井内社長は、消費税引き上げの影響についても「バイクは趣味性の高い商品なので、影響は比較的軽微になろう」との見方を示した。
