資源エネルギー庁は、表層型メタンハイドレートの資源量把握に向けた調査を継続すると発表した。
2014年度は、広域地質調査の実施海域である隠岐周辺、上越沖、最上トラフ、日高沖に向けて、4月16日に調査船が鳥取県境港を出港し、調査を開始した。
メタンハイドレートとは、メタンと水が低温・高圧の状態で結晶化した物質。日本周辺海域で相当の量が存在していることが見込まれており、将来の天然ガス資源として期待されている。
日本周辺海域に存在するメタンハイドレートは、表層型と砂層型があるが、主に日本海側で確認されている表層型は、政府が策定した「海洋基本計画」に基づき、2013年度から資源量把握に向けた調査を開始している。
今年度は、昨年度の調査海域を拡大するとともに、有望地点で、地質サンプルの取得も実施する予定。広域地質調査の期間は6月15日まで。船舶には、芙蓉海洋開発の「第七開洋丸」を使用する。調査では、船底に設置された機器から音波を発信することで、海底の地形や海底直下の地質構造を把握する。
広域地質調査や、有望地点で地質サンプルを取得するなどした調査結果を踏まえ、今後、資源回収技術についての調査も行う予定。
