ソニーは、平成26年3月期決算（米国基準）を発表しました。
売上高及び営業収入は、7兆7672億6600万円（前年同期比 14.3％増）と伸びましたが、営業利益264億9500万円（前年同期比 88.3％減）、 税引前当期純利益257億4100万円（前年同期比 89.4％減）と大きく後退。株主に帰属する当期純利益は、1283億6900万円の損失となりました。
売上高及び営業収入の増収は、主に為替の好影響と、PS4の発売、そしてスマートフォンの販売増によるものとしています。対する営業利益は、前年度に比べ2000億円減少しており、この大幅な減益は、資産売却にともなう売却益や再評価益が前年度に比べて減少したことに加え、構造改革費用も含めたPC事業に関連する損失が前年度の386億円から917億円に拡大したこと、ならびに電池事業やディスク製造事業の減損を計上したことが要因となります。
ゲーム分野に関しては、売上高が9792億円となり、前年同期比38.5%増と好調に推移。この大幅な増収は、上記にある通りPS4の発売及び為替の好影響によるものですが、ハードウェアの販売数量こそ減少したもののソフトウェアの売上高が増加したPS3も貢献しています。
ただしゲーム分野の営業損益は81億円の損失となり、前年度17億円の利益から大きく一転した結果となりました。前述の増収こそありましたが、PS4発売に伴う費用の増加や、Sony Online Entertainment LLCが提供する一部のPC向けゲームソフトウェアタイトルの評価減62億円を計上したことが、前年度に比べ損益が悪化した要因であると挙げています。
なお同社は、2014年度のゲーム＆ネットワークサービス分野において、「PS4の販売台数が増加する見込みであることや、ネットワーク売上が増加する見込みであることなどにより、増収を見込んでいます。営業損益については、主に、増収の影響や、PS4発売にともなう費用などの減少による損益改善を見込んでいます」との見解を明かしました。
