「今期中に構造改革をやりきるという強い思いのもと、関連費用を今期も計上する。主力のエレクトロニクス事業はテレビを含めてすべてのセグメントで黒字化させる」
ソニーの吉田憲一郎最高財務責任者（CFO）は5月14日に行った2014年3月期決算会見でこう強調した。しかし、ほとんどの記者がそれを信用していない様子で、構造改革への質問が相次いだ。
「他社に比べて構造改革が遅れているが、それについてどう考えているのか」
それに対して、吉田CFOは「その通りだと思う。深く反省している。事業側の構造改革は一巡したが、販売会社側の改革が不十分で、市場規模の縮小に追いついていない状態だ。これまで先進国の販社を対象に進めてきたが、今後は新興国にも対象を広げる。改革達成の確度は高い」と回答。
「事業を変える」「コスト構造を変える」の2点を中心に構造改革に取り組み、15年度までに販売会社のコストを13年度約2900億円から20％削減する。同時に本社コストも約1450億円から30％削減するそうだ。
テレビ事業は10年連続して赤字で、その累計赤字額が7900億円、しかも売上高はピーク時のほぼ半分だ。そんな中で、本当にすべてのセグメントで黒字化を達成できるのか、今年度のソニーの動向には目が離せない。
