日本海事協会と三井造船など、電子制御エンジンの機関監視システムを共同開発へ

船舶 企業動向

日本海事協会は、三井造船、三造テクノサービスと、舶用電子制御エンジンの早期異常検知による予防保全を支援するため、三井造船製MAN B&W機関を対象に「機関状態監視システムの開発」に関する共同研究を実施する。

現在の船舶に搭載されるエンジンは、電子制御機関が中心となっており、従来の機械式機関に比べ多くのセンサから、大量のデータを入手できる。しかし、それらのセンサデータを監視して状態を判断する船員の負担が増加しており、その役割を担える経験を持つ船員の手配など、海運会社の負担が増えている。

今回の共同研究では、電子制御機関のセンサデータを自動分析することで、機器の性能診断や、故障の未然防止を図るとともに、機器の状態に基づいたメンテナンス間隔を延伸して、船舶の安全な運航と、ライフサイクルコスト低減の両立を目指す。

三井造船は2004年から、インターネットを利用した船舶用ディーゼルエンジンの保全サポートシステム「e-GICS」を開発し、性能診断、主要部品のメンテナンス診断などを行っており、その登録船数は累計3000隻に上る。

日本海事協会は、子会社であるClassNKコンサルティングサービスと、ビッグデータ解析技術を用いた、高度で信頼性の高い機関状態監視システム「ClassNK CMAXS」を提供している。

三井造船がe-GICSで培ってきた技術に、ClassNK CMAXSによる最先端のデータ分析機能を組み合わせ、異常事象の発生状況や機器の性能変化を監視する、実用的で付加価値の高い予防保全システム「e-GICSX」を、共同開発する。2016年3月までの開発を目指す。

また、得られた成果を利用して、より高度で信頼性の高い機関状態監視システム「CMAXS」のサービスの一環として、e-GICSXを船舶に提供していく。

《レスポンス編集部》

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