トヨタメディアサービス、豊田自動織機、日本ユニシスの3社は共同で、EV／PHV利用促進プラットフォーム実証事業を展開すると発表した。
実証事業では、トヨタメディアサービスがスマートフォンなどの端末を通じて、全国充電インフラ情報、充電インフラ周辺情報など、EV・PHVユーザーに有益な情報を提供するEV・PHV利用促進プラットフォームを開発する。これを活用することでEV・PHVの利用促進や、外出先充電を喚起し、EV走行率を増加させることで、CO2排出削減を目指す。
また、豊田自動織機が複数台のEV・PHV充電器電力コントロールシステムを、日本ユニシスが充電待ち発生予測アルゴリズムをそれぞれ開発してプラットフォームに有機的に接続することで、充電待ちのないストレスフリーなEV・PHV環境を提供する。実証事業は、愛知県と「あいちEV・PHV普及ネットワーク」のサポートの下、充電インフラとEV・PHVのデータが整った愛知県で2015年2月から実施する。
国内で自動車向け充電インフラの整備が急速に進んでいるものの、インフラ情報はこれまで、様々な団体や事業者に散在し、情報の信頼性と網羅性に課題があった。実証事業で構築する基盤は、充電インフラの技術と運用に関するノウハウを持つ企業・団体と連携、恒常的な情報メンテナンスの仕組みにより、信頼性と網羅性の課題を解決する。
また、満空情報や故障情報といったリアルタイムのインフラ情報を収集、ユーザーに提供することで、利便性向上とEV・PHV利用向上によるCO2削減を図る。
基盤は、EV・PHV向け充電インフラに加え、燃料電池自動車の水素ステーションなど、将来の多様な次世代自動車の情報管理を見据えた設計としている。
