BASFと戸田工業は2月24日、日本を拠点にリチウムイオン電池用正極材を展開する合弁会社「BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社」を設立した。
新会社は、BASFジャパンが66％を、戸田工業が34％を出資し、NCA（ニッケル系正極材）、LMO（マンガン系正極材）、NCM（三元系正極材）など、車載用、民生用、定置用リチウムイオン電池に使用されている各種正極材料の研究開発、製造、マーケティング、販売を行う。最高経営責任者には戸田工業の阿武保郎常務執行役員が就任。本社は東京都港区に設置し、山口県山陽小野田市と福岡県北九州市に製造拠点を構え、約1万8000トンの正極材および前駆体の年間製造能力を持つ。社員数は約80名。
新会社はBASFが持つグローバルネットワークを最大限活用し、成長市場であるバッテリー材料産業での事業拡大を目指す。
