電通が発表した国内の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年日本の広告費」によるとの総広告費は前年比2.9％増の6兆1522億円と3年連続で前年を上回った。
総広告費は、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長した後、消費税率引き上げによる反動などがあったものの、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、通年では7年ぶりに6兆円超の市場規模となった。
媒体別にみると、「新聞広告費」が前年比1.8％減の6057億円、「雑誌広告費」が前年比横ばいの2500億円、「ラジオ広告費」が同2.3％増の1272億円、「テレビメディア広告費」が同2.8％増の1兆9564億円。結果、「マスコミ四媒体広告費」は同1.6％増の2兆9393億円となった。
「インターネット広告費」は、スマートフォン・動画広告・新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、同12.1％増の1兆519億円で、初の1兆円超え市場となった。さらに、「プロモーションメディア広告費」も同0.8％増の2兆1610億円と3年連続で前年を上回り、全体の押し上げに寄与した。
マスコミ四媒体を対象にした業種別では、「自動車・関連品」が同3.4％増。ワゴン、輸入SUVなどの広告が増加した。その他では、「情報・通信」、「家電・AV機器」など21業種中14業種で前年を上回った。減少業種は、「趣味・スポーツ用品」、「教育・医療サービス・宗教」など7業種だった。
