東芝は、次世代エネルギーの一つとして注目される水素社会の実現に向けた取り組みを強化すると発表。取り組みの一環として府中事業所内に水素エネルギー開発センターを開所した。
再生可能エネルギーによる発電システム、水電解装置、燃料電池などグループ内の水素関連技術を融合した水素ソリューションの開発と実証実験を進める。今後、水素関連事業の拡大を図り、グループとして2020年度には水素関連事業で売上高1000億円を目指す。
2015年度以降、離島・遠隔地などの発電コストが高い地域で、再生可能エネルギーから水素を生成して再び電力として利用する「地産地消型」エネルギー供給システムを実用化する。
また、2025年を目途に、海外での大規模風力発電などにより安価に生成した水素を国内に輸送し、水素ガスタービン発電所で発電する水素サプライチェーンの構築も目指す。大電力網を整備することなくCO2を排出しないクリーンな電力を安定的に貯蔵、供給する。
新設した水素エネルギー研究開発センターには、高効率に水と電気から、水素を生成する新開発の固体酸化物形電解装置を設置した。今後、太陽光発電システムや燃料電池など他の機器と組み合わせ、実用化に向けた検証を行うとともに、顧客ニーズを把握するため、水素関連技術の展示スペースとしても活用する。
