マツダの小飼雅道社長は4月24日の決算発表の席上、2017年3月期から3か年で取り組む「構造改革ステージ2」を明らかにした。最終年の19年3月期にはグローバル販売で165万台（15年3月期比18％増）を目指す。
マツダは08年のリーマン・ショック後の業績悪化を建て直すため、13年3月期から16年3月期までの「構造改革プラン」に取り組んでいる。独自の次世代技術「SKYACTIV」による商品力強化をテコに為替変動に強く、ブランド価値の高い体質構築を目指してきた。
業績は15年3月期までの2期連続で営業利益、純利益ともに最高を続けるなど「（現行プランは）おおむね達成できる状況」（小飼社長）にある。24日に発表したのは、構造改革の続編として17年3月期から3年計画で取り組む方針としたものだ。
小飼社長は「質的な成長とブランド価値をさらに高めていきたい」と話した。経営指標としてはグローバル販売165万台のほか、売上高営業利益率「7％以上」、配当性向「20％以上」などを掲げた。生産面では、能力が過剰状態になっている中国をカバーするため「メキシコやタイで設計以上の稼働を実現し、（グローバルで）165万台を達成したい」と、新鋭のメキシコ工場などの体質強化に取り組む方針を強調した。
