上海モーターショー2015、三菱自動車はプレスカンファレンスに益子修会長が登壇し、4月末から『アウトランダーPHEV』を湖南省政府と協調し中国国内で走らせる実証実験を始めると語った。
壇上には『コンセプトXR-PHEV II』と『アウトランダーPHEV コンセプトS』の2台のSUVコンセプトが鎮座し、SUVへのフォーカスとPHEVの技術と実績を誇った。
カンファレンス後のラウンドテーブルにて、益子会長は実証実験の狙いをこう語る。
「実証用に10台のアウトランダーPHEVが中国に到着した。実証実験はASX（RVR）やパジェロを生産する広汽三菱（GMMC）が所在する湖南省と行う。マーケットの反応を見るだけでなく、PHEVを導入できるようなインフラ整備についても確認したい。また、PHEVの販売が好調な日本やオランダのように、政府の補助金や恩典が得られるのかの確認も重要だ。恩典の条件が車両の中国での生産なのか、電池やモーターも中国のものを使うことが条件になるのかなども見極めたいと考えている。」
新エネルギー車（EV/PHEV/FCV）累計500万台販売を2020年までに実現するという目標が公にされている。中国政府はゆくゆくはEVの普及を考えているが、現実的にはPHEVの普及を先行させ、充電インフラの整備が追いつく時間を稼ぐ。そのような現実路線を選んでいるという社内の分析を伝え、「三菱はPHEVとEVの技術も実績も充分にあり、中国導入に対してとても近い位置にあると思う。しかし、恩典がしっかり得られるような導入ができるかどうかは、中国政府との確認や必要な現地化に向けた開発など、まだまだ道のりは遠いという感覚だ」と合弁会社への技術移転の難しさを訴えた。
一方で、三菱が2000年以前から展開する瀋陽航空三菱エンジン製造工場とハルビン東安エンジン製造工場は、合わせて年産90万台もの三菱エンジンを中国民族系メーカーに対して提供している。今後、これらのエンジン工場で三菱が誇るPHEVやEVパワートレーンを製造し、新しい中国の燃費規制や新エネルギー車開発に苦労する民族系メーカーと取引する可能性はあるのか。
「考えていない。できないと思う。三菱のPHEVのパワートレーン技術は車両制御など車両部分との同時開発が必要となっており、エンジントランスミッションのように車両と分けて提供できるものではない。内燃エンジンの提供は引き続きハイスペックな技術を提供して環境対応の面で中国企業をサポートしてゆきたいと考えている」
中国の民族系メーカーの自主開発がエンジンに及ぶようになると、三菱のエンジンビジネスも縮小してゆく、という予測にかかわらずエンジン販売ビジネスは拡大を続けている。尖閣問題で日本車の販売が低迷した時期でも、三菱のエンジンは影響を受けなかった。
エンジンビジネスの成功の裏で、完成車ビジネスに出遅れた三菱が、ようやく中国販売を10万台に乗せた。今後は、SUVの流行と環境規制や新エネルギー車普及の政策をテコに「成長する巨大市場としてとても魅力的」（益子会長）な中国市場の波にのることができるのか。パワートレーン技術の国産化へのせめぎあいが次のラウンドの鍵となるのかもしれない。
