富士キメラ総研は、個人・少人数向け次世代モビリティの世界市場、想定用途とそれを取り巻く環境の動向を調査し、普及へ向けた課題などをまとめた報告書「2015次世代モビリティ関連市場総調査」を発表した。
次世代モビリティは、超小型EV、原動機付二輪車、トライク、電動アシスト自転車、電動バイク、電動車いす、電動一輪車、電動立乗二輪車が対象。
調査結果によると、2015年見込みの市場規模は、電動バイクが3710万台、原動機付二輪車が2998万台と規模が大きい。運転免許不要や、容易に取得できる中国やアジア圏など、一部国・地域に集中する見込み。他国では次世代モビリティの普及を促進する法規制／政策が実行されることで、特に先進国の都市部居住者を中心に、自動車の代替や、自動車に次ぐ第2の自家用モビリティとして、次世代モビリティが普及する可能性があると見ている。
ドイツやオランダでは、自転車専用レーンの整備や一部都市における補助制度の実施といった行政側の後押しと、環境負荷が低く、機動性が高いという点に対するユーザー評価の高まりにより、電動アシスト自転車市場が順調に拡大している。日本でも電動アシスト自転車が好調で、現在、販売台数が最も多い。パワーアシスト機能や幼児の二人乗りなどに関する規制が緩和され、利便性が高まったことが要因の一つと見ている。
2030年市場予測では、電動バイクが4203万台と2014年比13.6％増、原動機付二輪車が3119万台、同5.5％増を予想する。
最も伸び率が高いのは、「セグウェイ」や「トヨタ・ウイングレット」などの電動立乗二輪車で55倍の1209万台を予想する。先進国を中心にレンタルやシェアリングの大規模な実証実験が実施され、サービスの増加が予想されるため。
電動一輪車も同47.1倍の800万台を予想する。トライクは同21.1％増の345万台、電動アシスト自転車が2.3倍の367万台、電動車いすが2.6倍の126万台、超小型EVが2.4倍の46万台を予想する。
