デロイト トーマツ コンサルティング（DTC）は6月29日、「電気自動車（EV）を含むなど次世代車に関する意識調査」を実施、その結果を発表した。
調査は、4月25日・26日の両日、東京23区および政令指定都市、その他地域に住む20-69歳の男女を対象にインターネットアンケートで実施。2075の有効回答を得た。
EVに対する消費者意識の変化では、認知度は、昨年に比べ8％低下。過去3年間を通じて一貫して緩やかに下降傾向にある。これは、国産メーカーの相次ぐ量産開始によりEVが報道を賑わせた当時に比べ、メディア露出が年々低下傾向にあることを反映しているものと推測される。
一方、購入検討意向は、2014年の14％から19％と上昇。従来量産モデルが普及して人々の目に触れる機会が増えたこと、量産開始以降の価格低減努力、さらには、欧米メーカーによる高価格EV発売による選択肢の増加などが、購入検討意向上昇の要因として考えられる。
次世代車に対する消費者意識の変化では、認知度は、HV（78％）とEV（75％）が突出して高いが、他の次世代車タイプも今年は認知度の上昇が見られた。特にFCVについては、昨年から12％上昇。初の量産モデル『MIRAI』が発売開始になったこと、また1年間を通じて、企業や政府自治体による水素関連活動にかかる報道がメディアを賑わせたことが、要因として推測される。
購入検討意向は、全ての次世代車タイプにおいて、昨年に比べ上昇。既に認知度の高いHV（＋2％）およびEV（＋4％）においては、ラインナップ拡大や価格低減が購入検討意向上昇の要因として考えられる。その他次世代車タイプについては、いずれも認知度の上昇に伴い購入検討意向も上昇したものと推測される。
