富士経済は、水素燃料、水素ステーションおよび関連機器などの国内市場を調査・分析し、その結果を「2015年版 水素燃料関連市場の将来展望」にまとめた。
調査結果によると、2014年度の水素燃料関連市場は83億円。水素ステーションおよび関連機器が大半を占めている。
2014年12月のトヨタ『MIRAI』の販売開始に伴う経済産業省などの水素供給設備設置補助事業が後押しとなり、2015年度が先行する水素ステーションの設置ピークになると予測。補助事業が落ち着く2016年度以降水素ステーションの新規設置が一旦鈍化し市場は低迷するが、2018年度より再び拡大し、2030年度には累計で1000件弱の設置が予想される。
2020年度になると水素発電や車載機器関連が大きく伸びると予想。水素発電は安価な水素の輸入が開始され、大手事業者による水素サプライチェーンが確立する。車載機器関連は東京五輪を契機とした燃料電池車の普及に伴う需要増加が期待される。2030年度には水素発電、車載機器関連などを中心に各市場が大きく拡大し5447億円が予測される。
また水素燃料は、2018年度頃まで数億円の市場にとどまるが、2020年度以降は水素発電と燃料電池車の市場拡大に伴い大きく伸びると予想される。
