ブリヂストンは11月30日、天然ゴム資源「パラゴムノキ」の簡易病害診断技術を確立したと発表した。
タイヤ需要は今後拡大が見込まれ、併せて天然ゴムの消費量も増加すると予測されている。天然ゴム需要増加に対応するためには、「パラゴムノキ」の単位面積当たりの生産量増加が必要となるが、主要生産地である東南アジアでは、土壌中の病原菌が原因で感染が拡大する根白腐病への対策が重要な課題となっている。
現在、根白腐病の診断は目視で行われているため検出精度が低く、また土を掘らないと診断できないことから、発見の遅れや誤診などが生じ、病害を蔓延させる原因となっている。ブリヂストンは、2010年よりインドネシア技術評価応用庁および複数の大学と連携し、早期に病害を診断する技術の開発を進めてきた。
今回同社が確立したのは、LAMP法と呼ばれるバイオテクノロジーを応用した診断技術。同社で解析した病原菌の遺伝子配列情報をベースに開発した試薬キットを利用することで、フィールドにおいても特別な装置を使うことなく、目視でも簡易で、病害菌の有無を確認できるという。同技術により、根白腐病の早期発見が可能となり、羅病木から健全木への感染拡大の抑制が期待される。
