矢野経済研究所では、乗員検知システムの世界市場について調査を実施。その結果を「2015-2016 車室内・乗員検知システム/センサデバイスの市場展望」にまとめた。
調査は、2015年7月から11月の期間、自動車/カーエレクトロニク/半導体メーカを対象に、同社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに文献調査併用して行った。
乗員検知システムとは、車室内に搭載された各種センサが運転席/助手席の乗員の状態を検知し、その状況に応じて各種機能を実現する車載システム。すでに、シートに内蔵された体重センサによるエアバッグ制御システムや車室内近赤外線カメラや操舵角センサを利用したドライバーモニタリングシステム（DMS）、半導体ガスセンサによるアルコール検知システムなどが実用化されている。
調査結果によると、2015年における乗員検知システム世界市場（メーカ出荷金額ベース）は、前年比10.5％増となる819億4200万円に達する見込み。エアバッグ制御システムが市場の中心で、米国市場の大部分の車両で採用されている。
今後、市場は拡大し、2025年には2628億7400万円になると予測。2014年から2025年までの年平均成長率は12.2％となり、乗員検知システム世界市場の牽引役はエアバッグ関連から自動運転関連のシステムに転換すると予測する。
また、2020年以降はレベル2（部分的自動運転）の自動運転システム搭載車両の普及拡大が進み、DMSの採用が増加すると考える。2014年から2025年までの年平均成長率は21.7％に達し、2025年の自動運転関連の乗員検知システム世界市場規模は1389億8500万円になると予測する。
