イードは、AIを使った行動情報の分析や調査事業などを手がけるレイ・フロンティアとモビリティの移動解析やユーザーのライフスタイル理解の分野で業務提携した。
提携第1弾として共同開発した自動車燃費計測サービス「e燃費』の次期バーションに関してATTT16のセミナー会場で、両社の担当者は概要説明を行うとともに、早ければ今年のゴールデンウィークにもサービスを開始するとの見通しを示した。
イードの石原正義e燃費ディレクターは「今までe燃費は給油をした際の給油量と走行距離を記録から燃費を算出していたが、給油するまでに何回運転し、どこをいつ走行して、どのような運転の仕方をして、今回の燃費が出たのかということまではわからなかった。次期バージョンでは、給油するまでの行動をみえる化できるようになる」と説明。
レイ・フロンティアの澤田典宏取締役CCOは「ポイントとなるのがスマートフォンのセンサーの活用で、これまでは給油量と走行距離で実燃費を出していたが、その実燃費がどういう要素で出たのかということが明らかになるというのが一番の特徴」と補足。
具体的には「トリップ回数、平均速度、ゴー・ストップ回数、アクセルワークさらには天候、走った場所などがわかるようになるのと同時に、ドライバーも自分の運転の仕方がどうだったのかを振り返ることで、自らのエコドライブをさらに良くすることにも活用できる」というもので、石原ディレクターは「非常に面白いサービスになる」と述べた。
また澤田取締役は「例えば毎日の通勤で車を使っている人のドライブログだけなら、単に自宅と会社の往復なので何らかの価値が果たしてあるのかという話になってくるが、そこに実燃費というファクターが入ってくると、少しでも燃費良く走ろうとか、ガソリン代を浮かせようという気持ちになり、それがドライブをする楽しみにつながっていくと思っている」と語った。
次期バーションではアップルの屋内測位システムのiBeaconも活用するが、その背景について石原ディレクターは「次期バージョンでは自動で走行ログがとれるようになるが、実際の走り出しや運転が終了した時点に少しあいまいな部分がどうしても残る。そこで車両にiBeaconを搭載してドライバーが車に乗り込んだり、逆に車から降りたことを正確把握することでデータの精度を高めることにした」と明かす。
その一方で石原ディレクターは「このiBeaconはすべての車両に搭載するのではなく、全ユーザーの5％弱が使用するだけで全体のデータの精度が上がるとみている」とも述べた。
5％弱の装着率で果たして全体を把握できるのかという疑問がわくが、澤田取締役は「iBeacon搭載した車両からドライバーが乗降車したデータを抽出し、そのサンプルデータと同じようなパターンをAI技術を用いて見つけ出して、最終的にこのパターンであれば間違いなく車に乗った、もしくは車から降りた状況であると判断して、iBeacon非搭載のユーザーにも適用してく形になる」と解説する。
次期バージョンのリリース時期について澤田取締役は「目標としては5月。ゴールデンウィークに間に合うよう努力したい。実際に動いているものもあるので、これからはデザインのブラッシュアップとかトリップの性能を上げるなどチューンアップしながら目指していきたい」と語った。
また石原ディレクターはe燃費の機能向上に伴い「蓄積したデータは車両開発における燃費向上のための活用や、サービスステーション、レンタカー、カーシェアなどのサービスにも活用して頂くことで無限大の可能性がある」との認識を示した。
