「全日本ジュニアレベルの試合に出場しても、ある学校では出席扱い、ある学校では欠席。学校ごとに判断が分かれる。レースを主催する団体はもともと文部科学省が指導していたのに、なぜこうした扱いになるのか」
オートバイ販売店の全国組織「全国オートバイ組合連合会」の吉田純一会長は、取り扱いにばらつきがあるのは、10代の才能ある選手の芽を摘む行為と、文部科学省の対応のまずさに憤る。
中高生が試合や強化合宿に参加すると、登校はしてないが出席扱いとなるいわゆる“公休”が認められている。文科省教育課程課によると「教育上特に必要な場合で，校長が出席しなくてもよいと認めた」場合だが、それが教育現場に浸透せず、世界を目指すライダーの活躍の足かせとなっているというのだ。
文科省も教育委員会も、モータースポーツはスポーツであることを認めている。例えば、7月2日に兵庫県神戸市の神戸空港特設会長で開催される『2016全日本モトクロス選手権シリーズ第5戦 神戸大会スーパーモトクロス』は、神戸市と神戸市教育委員会が後援につく。地方選で勝ち上がった強豪でなければ参加が許されないのが全日本選手権だが、それでも中学生や高校生が参加する場合、学校現場が“公休”と認められないケースがある。
“公休”は、競技運営団体の「MFJ」（財団法人 日本モーターサイクルスポーツ協会）を通じて、申請する。選手や保護者が個人的に求めるものではない。手順を踏んでも、学校長が一度却下すると、保護者が教育委員会に救済を求めても覆らないという。
吉田氏は「全日本ロード選手権では文部科学大臣賞もある。それでも学校がレースをスポーツ活動として取り扱わない。内申書が気になる年齢にあっては、競技に参加する意欲がそがれる」と、問題を指摘する。
