マツダの藤本哲也常務執行役員は7月29日の決算発表の席上、円高傾向が続く為替変動について「会社のリソーセスを総動員して対応していくことが必要」と述べた。
同日発表したマツダの2017年3月期の第1四半期（4～6月期）連結決算は、営業利益が前年同期比2％減の524億円となった。為替は1ドル108円で、前年同期から13円の円高となり、営業損益で339億円の利益圧迫要因になった。
それでも、減益幅が2％にとどまったことについて藤本常務は「北米向け『CX-9』の投入などによる車種ミックスの好転やコスト改善、さらに販売費や固定費も含めた総括的な改善努力の成果」と説明した。
円ドルレートはこの1年で15％ほどの円高になっており、「モノ造り企業には極めて厳しい状況」(藤本常務)。だが、「われわれの強みを発揮できる商品の強化や、グローバルでの最適な生産体制、さらにコスト改善もより強化する必要がある」と、リソーセスの総動員で立ち向かうと強調した。
