ホンダは8月2日、2016年度第1四半期決算を発表した。それによると、売上高が3兆4717億円と前年同期に比べて6.3％減少したものの、営業利益は2668億円と同11.5％増え、営業利益率も大きく改善し、7.7％となった。
ホンダの営業利益率はここ数年、同業他社と比較しても決していいものではなかった。前期の数字を見ても、第1四半期6.5％、第2四半期4.6％、第3四半期4.5％、そして第4四半期はマイナス1.7％と赤字。それが今第1四半期は7.7％だったわけで、ホンダの営業利益率は急回復した格好だ。
これはまずタカタ製エアバッグのリコール関連費用が前期に比べて減少したことやコストダウン効果が上げられるが、新車の販売が好調だったことも大きい。なにしろ、四輪車のグループ世界販売台数が121万3000台と前年同期比5.8％増だったからだ。
特に好調だったのは米国とアジア地域で、米国は同2.6％増51万台、アジアは同約12％増の45万3000台。なかでも中国は「『ヴェゼル』などのSUVに加えて『シビック』も好調で、期待以上に売れている。生産が追いつかない状況だ」と倉石誠司副社長は嬉しそうに話す。同副社長は今年3月まで約9年間中国に駐在し、現地では八郷隆弘社長の上司だったこともあるそうだ。
いずれにしても、今期は「計画を上回るペースで進捗している」（倉石副社長）そうで、ホンダとしてはこの勢いをこのまま続けたいところだろう。しかし、前期は四半期が進むごとに収益力が悪化しており、油断は禁物だ。
