【新聞ウォッチ】ホンダ、"独身貴族"に終止符、日立子会社とEV事業で”晩婚生活”へ
モータースポーツ／エンタメ
出版物
2017年2月8日付
●米貿易赤字日本2位、昨年1.1兆円、車関連が7割（読売・1面）
●ホンダ「自前主義」転換、日立子会社と合弁、EVモーター開発で（読売・8面）
●日本恐々「土産」は雇用、3閣僚同行交渉法探る（朝日・2面）
●東洋ゴムまた不正、船舶部品検査データを偽装（朝日・27面）
●マツダ、4WDに新技術（産経・10面）
●ライドシェア溝深く、規制改革会議、解禁へ議論、タクシー業界は反発（日経・5面）
●ベンツ、全国でレンタル、ニッポンレンタカーとヤナセ（日経・11面）
●空の渋滞防げ 管制能力向上、LCC便数増加国交省（日経・34面）
ひとくちコメント
自由気ままに“独身生活”を謳歌してきた中高年が、「おひとりさま」で生きることへの老後の不安を感じて、ようやく「晩婚相手」を探し求め始めたかのようにも思えてならない。
ホンダと、日立製作所の自動車部品子会社である日立オートモティブシステムズが、共同出資で合弁会社をつくり、電気自動車（EV）などに使うモーターの量産に取り組むことで基本合意した。
ホンダの八郷隆弘社長と日立オートモティブシステムズの関秀明社長が共同記者会見を開いて発表したもので、きょうの各紙も経済面などで「ホンダ、米中でEV部品、生産拠点、日立系と」（日経）と報じているが、そのサブ見出しには「脱・自前、提携で巻き返し」となっている。
読売もズバリ「ホンダ『自前主義』転換」との見出し。その背景には「エコカーや自動運転技術など、次世代の自動車開発にメーカー各社がしのぎを削る中、単独で研究開発や生産を行うには限界があるとの判断があるとみられる」と指摘する。
朝日も「技術開発へ連携加速」として「ホンダの研究開発費はトヨタ自動車の7割ほどで、独自開発の負担は大きい。そこで、日産自動車や米ゼネラル・モーターズ（GM）などにモーターを納めてきた日立と量産を急ぐことにした」と伝えている。
負担が大きいのは研究開発費ばかりではない。以前に比べると自動車メーカーを志望する理工系の学生は少なく、若手を中心に人材不足になっていることも事実。いつまでも優雅に“独身貴族”を貫くような「ホンダイズム」はもはや夢物語で浸透しづらくなってきた。このため、将来的な不安から“晩婚”の相手を求めざるを得なくなったとも見受けられる。
《福田俊之》
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