米国に本拠を置く調査会社大手、J.D. パワーは4月19日、自動運転に関するユーザー調査、「2017年米国テック・チョイス・スタディ」を発表した。
この調査は、2017年1～2月にかけてインターネットで実施。過去5年間に新車を購入またはリース契約した8500人以上から回答を得た。
今年で3年目の調査は、未来の技術や新技術について、車種や消費者の属性別に消費者の認知、関心および価格弾力性を調べるもの。この調査で分析される主な技術カテゴリーは、エンターテインメントと接続性、快適さと利便性、運転アシスト、衝突防止、ナビゲーション、燃費。新しいモビリティ、サイバーセキュリティの脅威などの新たな概念への興味や、自動運転技術への信頼についても調べている。
注目できるのは、自動運転技術に関して。2016年と比べると、「まったく信頼できない」と回答している消費者は、Z世代（1995～2004年生）で11％、ベビーブーム前世代（1946年より前に誕生）では9％増加した。
しかし、Y世代（1977～1994年生）は、車両の運転機能を制御するテクノロジーを素直に受け入れている。例として、モバイル端末で操作するインフォテイメントシステム、車載人工知能（AI）をベースとしたアシスト、運転と駐車の自動制御技術が挙げられる。
J.D. パワーのクリスティン・コロッジ氏は、「自動運転車には多くの利点がある。衝突緩和だけでなく、車を運転できない人々が移動の自由を体験できることも含まれる。その一方で、ベビーブーム世代（1946～1964年生）の40％が、自動運転車に何の利点も見出していない。自動運転は多くの消費者にとって新しく複雑な概念であるため、充分に理解するには直接体験する必要がある」と述べている。
