トヨタ自動車とデンソー、トヨタタービンアンドシステム、中部電力の4社は6月1日、再生可能エネルギーの地産地消の実現性を検証する「バーチャルパワープラントプロジェクト」を豊田市で開始したと発表した。
今回のプロジェクトは、風力・太陽光・バイオマスの再生可能エネルギーによる電力の供給に合わせて、需要等を調整するエネルギーマネジメントを行い、再生可能エネルギーの地産地消の実現性を検証する。具体的には、家庭や企業が保有するプラグインハイブリッド車（PHV）、ヒートポンプ給湯機、蓄電池などをICT（情報通信技術）によって連携。PHVの充電時間や蓄電池の充放電を制御することなどにより、再生可能エネルギーによる電力供給に合わせて需要等を調整する。
こうした効率的なエネルギー利用に資するエネルギーインフラの基盤構築に向けて、ICTを活用した次世代エネルギーマネジメントシステムとなる「バーチャルパワープラント」を構築。作り出された電力を一般送配電事業者に提供することで、電力系統の安定化に資する新事業の成立性を検討していくほか、再生可能エネルギーのさらなる普及拡大を可能とする電力系統の実現を目指し、配電系統の電圧や潮流を調整する手段のひとつとして、蓄電池等を制御することの有用性についても検証を行う。
