ドイツに本拠を置く自動車部品大手、ZFは6月1日、新たな合弁会社をドイツに設立すると発表した。
この合弁会社は、ZF、Magura、BrakeForceOne、Unicorn Energyの4社が共同出資で設立するもの。本社をドイツ・テュービンゲンに置き、ZFの出資比率が48％と、筆頭株主になる。
合弁会社設立の目的は、2輪、3輪、4輪車のマイクロモビリティ分野において、エレクトロモビリティを推進すること。MaguraとBrakeForceOneは、二輪部品技術とサービス、Unicorn Energyはバッテリー技術を手がけており、各企業がノウハウを持ち寄り、eモビリティの発展に取り組む。
ZFは、マイクロモビリティの分野に将来、大きな可能性があると見込む。それは、人と荷物の両方の輸送に当てはまる。研究では2030年までに、とくに市内中心部の物流を担う電動の軽量車両が普及する予測する。
ZFのシュテファン・ゾンマーCEOは、「この新しいジョイントベンチャーは、高度な技術革新、スピード、世界的な自動車生産能力、ファーストクラスの販売とサービスの専門知識、といった個々のパートナーの様々な能力を結集したもの」と述べている。
