米国に本拠を置く画像処理用半導体（GPU）メーカー、エヌビディア（NVIDIA）は9月19日、「メトロポリス・ソフトウェア・パートナープログラム」を開始すると発表した。
このプログラムでは、エヌビディアが開発したビデオ分析プラットフォーム、「メトロポリス」を活用。メトロポリスはビデオストリームにディープラーニングを適用することによって、公共交通の管理などの面で、従来よりも安全かつスマートな都市の実現を可能にするもの。
公共交通機関や商業ビル、道路沿いなどに設置されている何億台ものカメラで撮影される動画は、世界最大のデータ量を生み出している。2020 年までに、世界のカメラの合計台数は、約10億台まで増えると予測されている。
今回のメトロポリス・ソフトウェア・パートナープログラムには、ソフトウェア企業12社が参画。都市部を中心に発生する交通渋滞を緩和するために、ビデオベースで自動化、リアルタイム制御できる交通信号を開発していく。また、信号機に取り付けられたカメラを通じて、ドライバーが駐車スペースを見つけやすくすることも目指す。
