独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は12月14日、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。これはApple社がセキュリティアップデートを公開したことを受けたもの。
公開されたアップデートは、「Safari 11.0.2 より前のバージョン」「macOS High Sierra 10.13.2 より前のバージョン」「macOS Sierra」「OS X El Capitan」「iOS 11.2 より前のバージョン」「iTunes 12.7.2 for Windows より前のバージョン」「tvOS 11.2.1 より前のバージョン」「watchOS 4.2 より前のバージョン」「iCloud for Windows 7.2 より前のバージョン」「AirPort Base Station Firmware 7.7.9 より前のバージョン」「AirPort Base Station Firmware 7.6.9 より前のバージョン」を対象としている。
想定される影響は各脆弱性により異なるが、任意のコードの実行、WPAクライアントにおけるnonce再利用（KRACK）、情報漏えい、認証回避、暗号化メールでの不正な証明書利用、アクセス制限回避などの影響を受ける可能性がある。JVNでは、Apple社が提供する情報をもとに最新版へアップデートするよう呼びかけている。
