昨2017年1月、トヨタ自動車はフォードモーターと共に、スマートフォンとクルマとをつなげるオープンソース「スマートデバイスリンク（sdl）」を管理するコンソーシアムを設立。MWC 2018ではそれを受けた様々な活用例を披露した。トヨタのサービスインはグローバルで2018年秋となる見込み。
このコンソーシアムには、フォードとトヨタ以外に、日産、三菱、スバル、マツダ、スズキの日本メーカーのほか、海外ではPSAグループが参画。二輪車メーカーではスズキ、ヤマハ、カワサキが含まれる。MWC 2018のトヨタブースには、パートナーのスズキとヤマハが、スマートフォンと連携が可能なディスプレイを搭載した二輪車のプロトタイプを出展した。多くのサプライヤーも参画しており、コンソーシアムとしてもsdlが自動車業界標準となることを目指す。
もともとsdlは、フォードによってスマートフォンアプリと車載器を連携させる「アップリンク（AppLink）」システムとして2013年に採用。すでにグローバルで500万台を超える車両で利用可能となっている。スマートフォンに含まれる機能を車載ディスプレイオーディオ上で展開できるようにしたのがベースだ。
今回の出展では、スマートフォンで設定した目的地をそのまま車載ディスプレイオーディオ上で展開でき、シームレスな目的地への誘導を実現。LINE Clovaによる音声アシストにも対応しており、目的地設定やLINEミュージックの再生のほか、天気予報やニュースなども音声で呼び出せる。トヨタ自動車のコネクテッドカンパニー、コネクティッド先行開発部の市川和臣氏によれば「今後はLINEメッセージの音声での入力にも対応予定」だという。
一方で、海外に比べて日本ではディスプレイオーディオの普及率は低い。それは市販カーナビの低価格化が最大の要因。市川氏は「価格は重要なファクターではあるが、アンケート上では手軽なスマートフォンをカーナビとして使いたい人がかなり多い。日本でも潜在需要は相当に大きいはず」と話す。ADAS関連で高度化して行くカーナビについても「それとは別の需要があると思っている。特にCarPlayやAndroidAutoとは違い、幅広いアプリに対応ができることも大きなポイントになる」（市川氏）とも話していた。
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