自動車部品メーカーのGMBは、ユニバーサルジョイントの一部で、供給先に無断で中国製部品を採用していたほか、品質データを改ざんしていたことが発覚したと発表した。
同社の国内工場で製造したユニバーサルジョイントの一部製品で、同社内で製造した部品を組み付けるべきところ、供給先の事前承認を得ることなく、中国メーカーから購入した部品を組み付けて出荷していたことが、社内の内部調査で判明した。また、一部製品では出荷関連データを改ざんし、同社製造による部品を組み付けたとして出荷していたことも判明した。
これらの不正行為は、2018年3月初旬に内部監査部門の調査で、疑いを指摘され、その後の社内調査で確認した。
現時点で判明している不正品の出荷期間は2003年2月製造ロットから現在までで、出荷先は21社。対象製品の2017年度の売上高は約8億3600万円で、売上高全体に占める割合は約1.3％。
同社では不正品の出荷先に対し事実関係を順次、報告しているが、現時点で安全性に問題は発生していないとしている。
同社では特別調査委員会を設置し、不正行為の事実関係、発生原因を調査し、再発防止に向けて抜本的な対策を策定する。
また、5月10日に予定していた決算発表は延期する。
