マツダの丸本明社長と開発部門を担当する藤原清志副社長は10月2日に都内で記者会見し、電動化とコネクティビティに関する技術開発方針を公表した。
2017年8月に発表していた技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」に基づく商品化計画などを提示した。このなかで丸本社長は電動化について、「30年時点ですべての生産車に電動化技術を搭載する」などの方針を明らかにした。
電動化技術には、開発中の電気自動車（EV）や、マイルド方式やプラグインを含む各種ハイブリッド車（HV）および燃料電池車（FCV）を含む。30年時点ではバッテリーEVが全体の5％、残り95％を内燃機関と電動化技術の組み合わせ車両とする計画だ。
EVについてはかねて20年の市場投入を公表しており、バッテリーのみによるものと、発電装置としてロータリーエンジンを搭載して電池不足を補う「レンジエクステンダー」の2タイプとする。藤原副社長はロータリーエンジンを採用する利点について「機構や構造から小型軽量にでき、静粛性も高い」と指摘した。
藤原副社長いずれも独自技術を生かしたマツダらしいEVにするとしており、「らしさ」について丸本社長は「入社して38年になるが、乗っていて目をつぶっていてもマツダのクルマだと分かる。EVもそのようにしたい」と述べた。また藤原副社長は「ロードスターがひとつの姿であり、加速がいいとかでなく乗ると気持ち良くなり、疲れも取れるクルマ」と話した。
また、レンジエクステンダーの航続距離について藤原副社長は、「搭載するバッテリーにもよるが、通常のEVの2倍程度」と説明した。投入する市場については「各国の規制に合わせていくが。世界中どこでも出せる」との考えを示した。
2030年時点で生産するすべての車両に電動化技術を搭載す…