矢野経済研究所は、二輪車の世界市場の調査を実施、2025年二輪車の世界生産台数は2017年比29.4％増の7417万5000台、うち電動バイクは6.7倍増の170万2000台まで成長すると予測した。
調査は、二輪車メーカー、サプライヤー、関連団体等を対象に、2018年9月～12月の期間、同社専門研究員による直接面談、電話・e-mail等によるヒアリング調査および文献調査を併用して行った。
調査結果によると、2017年の二輪車世界生産台数は5732万6000台で、やや減少傾向。インドネシアやタイなどのアセアン主要国で需要が一巡したことや、中国の所得水準向上による二輪車から四輪車への需要シフトが起こったことが市場縮小の要因と推察する。一方、拡大する新興国人口に対し、四輪車は費用負担が大きいことから普及のハードルが高くなるが、安価な二輪車は、新興国の主要な移動手段として、さらなる需要拡大の可能性を秘めている。
また、電動バイク（電動自転車を除く）の2017年の世界生産台数は、価格や性能といった課題から25万4000台と限定的だが、環境規制の厳格化を背景に、とくに都市圏における移動手段としての活用が広がっていくものと考える。
世界1位の二輪車大国であるインドの2017年における生産台数は2223万台、販売台数は2019万台だった。同国では四輪車の需要も拡大しているが、都市部での交通渋滞や悪路の多い地方の道路状況などから二輪・三輪車の需要が高く、四輪車と二輪車が同時に成長する市場となっている。
また、現在施行されているユーロ4相当の排ガス規制は、2020年よりユーロ5相当への切り替えが予定されている。インド政府目標では2030年までに国内販売の電気自動車（EV）比率を30％に設定しており、2020年に電動バイクの比率を15％、台数で350～500万台に引き上げることを目指している。
2024年には中国を抜き、世界最大の人口を抱えるといわれているインドにて、高価な四輪車が全国民に行き渡ることは、現実的ではない。インド国立応用経済研究所（NCAER）の調査によると、年間所得額20万INR（約30万円）未満の低所得者層は、インド全世帯の80％以上。今後も大部分のインド国民にとって二輪車は主要な移動手段として活用され続けるとみる。
二輪車の場合、販売台数の9割以上が新興国市場で占められることから、廉価なモデルの台数が大きいことが四輪車市場との大きな違いだ。特にアジア市場では移動手段として51～125ccの小排気量クラスの需要が高く、2017年における世界生産台数全体の69.5％を占める。今後も新興国での需要拡大によって小排気量クラスは続伸するため、2025年においても小排気量クラスが最大セグメントを維持すると予測する。また、中・大排気量クラスの需要も新興国での所得水準向上や一部の国で免許制度の見直しがあったことから、大排気量クラスの需要が拡大していくと推測する。
電動バイクは、ほとんどのモデルで平均車体価格が同クラスの内燃式よりも4割ほど高額であることや、満充電での航続距離が100km以下といった課題がある。そのため、電動自転車などの他の移動手段との棲み分けを模索しつつ、商品性を向上させた地位確立が必要となる。一方で、全世界で厳格化する環境規制を背景に政策的に電動バイクを普及させようという動きがみられることや量産効果による価格の低下、充電インフラの整備が追い風となり、2025年の電動バイク世界生産台数は170万2000台まで伸張すると予測する。
